日本糖尿病学会と国立国際医療センターが大規模DB構築

糖尿病

JDSと国立国際医療研究センターが全国規模の大規模なデータベース構築に乗り出すことになった。このような試みは我が国では今までなされてこなかった。海外論文を読むと、旧大英帝国コモンウェルスの国々ではそのようなデータベースがあるように思う。皆保険の我が国ならできるはずなのに・・・と常々思っていた。マイナンバーを使えば本格的にできるのではないか。

糖尿病合併症を防ぐのに効果的な薬や生活習慣、薬の副作用が強く出てしまう患者の特徴などを探る研究に利用するという。現時点でIRBの済んだ29病院が参加しており、2019年度までに100病院、10万～20万人規模への拡大を目指すとしている。従来も数千人を対象にした研究はあったが、人数を大幅に増やすことで、患者の年代、重症度別のきめ細かな分析も可能になるとみられている。

血液や尿の検査など数十項目のほか、薬の処方について、日々入力される電子カルテのデータを匿名化した上で集める。患者には院内の掲示で事業を知らせ、自分のデータを使われたくない場合は申し出てもらう方向である。非常に慎重な物事の進め方である。いかにも日本糖尿病学会らしい。

個人情報の保護や患者の同意という点を非常に重視しているので、このような遅々とした歩みになってしまうのだろう。糖尿病学会は患者同意の重視を打ち出している。2016年2月から、新規投稿の症例報告において患者同意書の提出を義務付けられた。それに伴い投稿規定も一部改定された。投稿する側からするとハードルが上がってしまった。学会発表の症例報告にも同意書が必要になったという記載はまだないので、症例報告はまだセーフであろう。

糖尿病学会がこのような有様なので、マイナンバーで自動的に情報収集などということは考えられない。大規模DBに発展するには時間がかかりそうだ。