製薬大手 ワクチン相次ぎ発売
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子宮頸癌は、世界的にみて女性の癌としては乳癌に次いで2番目に発症率が高く、毎年50万人が新たに罹患し27万人が死亡している。日本でも毎年約1万5000人が罹患し、約3500人が死亡していると推計されている。日本での罹患患者数は、20歳代後半から増え始め、30歳代に罹患のピーク が認められる。船橋市においても、子宮頚部高度異形成などで産婦人科にかかっている女性を多数見かける。子宮頸癌は、そのほぼ100％が、ヒトパピローマウイルス（HPV）による感染が原因である。発癌性のあるHPVには15種類ほどの型があり、中でもHPV16型と18型は子宮頸癌から多く検出される。発癌性HPVは8割の女性が一生の間に一度は感染するありふれたウイルスであるが、ほとんどの場合は、感染しても自然に排除されるため子宮頸癌に罹患するのは感染した女性の1％未満とされる。一方、自然感染しても十分に抗体価が上昇しないために、同じ型のウイルスに何度も感染する可能性がある。そこで高い抗体価を維持するためにHPVワクチンの開発が望まれていた。GSKのサーバリックス、メルクのガーダシルが日本上陸予定である。
今回の新型インフルエンザの流行でワクチンの重要性が見直され、各社が鎬を削る状況になってきた。今回の記事にもあるように、わが国は副作用の懸念が喧伝されワクチンが普及しない「ワクチン後進国」である。この現状から脱却するためには、少なくともどのような条件で定期接種化するのかという基準を明確にすると共に、任意接種による副作用被害であっても十分な補償を受けられる制度を創設することで国民とメーカーの両者を不必要な訴訟リスクから開放することが必要である。
製薬大手 ワクチン相次ぎ発売 子宮頸がん・肺炎球菌 新型インフルで見直し
10月17日 日本経済新聞
英製薬大手のグラクソスミスクラインは16日、子宮頸がんワクチンの承認を国内で初めて取得、年内をめどに日本で発売すると発表した。米大手のワイスも肺炎球菌の感染を防ぐ小児用ワクチンを来春までに発売する。新型インフルエンザの感染拡大でワクチンの重要性が見直されているなか、製薬大手はワクチン事業を強化している。子宮の入り口（頸部）に発生するがんはヒト・パピローマウイルス（HPV)の感染が原因となる。グラクソが16日に承認を取得したワクチンはHPVに似た物質をあらかじめ接種。HPVが侵入してきたときに排除する免疫機能を高めがんを予防する。万有製薬も同様のワクチンの承認を申請中だ。ワイスも同日、小児用肺炎球菌ワクチンの承認を日本で初めて取得した。このワクチンは細菌性髄膜炎や肺炎を発症し、死亡する恐れもある肺炎球菌の感染を防ぐ。副作用への懸念から日本ではワクチンが欧米ほど普及していないが、重症化を防ぐ効果も期待できるワクチンへの関心が高まっている。第一三共は10月にワクチン事業を担当する部署を新設し「新薬などに続き、ワクチンを事業の柱の１つに育てる」との考えだ。